結局テレワークって効果的?テレワークのメリット・デメリットを紹介!

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こんにちは。テレワーク向けロボットOriHimeを手掛けるオリィ研究所の運営するBunshin Naviです!
コミュニケーションまつわる様々な情報をご紹介しているBunshin Naviでは、今回は「テレワークのメリット・デメリット」について解説します!

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コロナの影響もあり、テレワークが今やスタンダードになったという企業も多いのではないでしょうか?

 
しかしその一方で、「結局、テレワークって効果的?」という疑問も多く聞きます。
実際に”完全テレワーク”から”毎日出社”に戻っている方がいらっしゃるとの話も・・・。

今日はそんなテレワークの効果に疑問を持つ皆様向けに、テレワークロボットを提供しているオリィ研究所が、企業・従業員 両方の視点から「テレワークのメリット・デメリット」について解説します!

 

企業視点で見たテレワークのメリット

テレワークは企業にとって多くのメリットをもたらします。以下の表は、省庁の情報を基にした企業の視点からの主なメリットです。それでは主なポイントについて解説していきます!

表.テレワークの導入目的(企業)

出展:総務省 平成30年版 情報通信白書 テレワークによる働きやすい職場の実現

生産性の向上

労働時間の効率化

日本の総務省による報告では、テレワークが労働時間の効率化に寄与していることが示されています。通勤時間の削減により、従業員はより多くの時間を実際の業務に充てることができます。これは、生産性の向上に直結し、業務の質や量の向上をもたらします。

ワークライフバランスの改善

テレワークによるワークライフバランスの改善は、従業員の満足度とモチベーションを高め、それが生産性の向上につながります。厚生労働省のデータでは、テレワークが従業員のストレス軽減に寄与し、それが生産性向上につながることが示されています。

フレキシブルな働き方

厚生労働省の情報によれば、テレワークは従業員にフレキシブルな働き方を提供し、それが生産性の向上に寄与します。個々の従業員が自分に最適な時間や環境で働くことができ、これが作業の効率化につながります。

オフィスの維持費削減

オフィススペースの縮小

テレワークの普及に伴い、企業はオフィススペースを縮小することが可能になります。実際に従業員がオフィスに出勤する必要性が減少するため、オフィスの広さを減らすことで賃貸費用を削減できます。日本の経済産業省のデータや報告には、テレワーク導入企業がオフィススペースの削減に成功し、それに伴い賃貸費用が減少した具体例が記載されている場合があります。

光熱費の削減

オフィスの使用頻度が減ることで、光熱費の削減も見込めます。オフィスの照明、暖房・冷房などのエネルギー使用量が減少するため、これらの費用が大幅に削減される可能性があります。厚生労働省の報告などで、テレワークによるエネルギー消費の減少に関するデータが提供されていることがあります。

その他の経費削減

テレワークによっては、オフィス用品や設備のメンテナンスコストも削減できます。オフィスにいる従業員の数が減少すると、オフィス用品の消耗率も下がり、長期的に見てコスト削減に繋がります。また、定期的な設備のメンテナンスやアップデートに要する費用も削減される可能性があります。

採用の募集範囲拡大

地方での就労機会の拡大

内閣府の調査によれば、テレワークは、都市部の企業に就労しながら地方で生活することを可能にします。これにより、企業は地理的な制約を超えて地方の人材を採用できるようになります。地方での生活を望む人々も、都市部の企業で働く機会を得ることができるため、採用の募集範囲が拡大します​​。

 

政府のテレワーク推進政策による労働市場の変化

政府のテレワーク推進政策は、労働市場における採用の地理的な制約を緩和します。特に、地方での採用が容易になることで、企業は全国的な規模での人材確保が可能になります。これにより、企業は地域にとらわれず、より幅広い人材プールから適切な候補者を見つけることができます​​。

表.労働生産性向上目的でテレワークを導入した企業による効果の認識

出展:総務省 平成30年版 情報通信白書 テレワークによる働きやすい職場の実現

従業員視点で見たテレワークのメリット

テレワークは、従業員にとって多くのメリットをもたらします。以下は、省庁の情報を基にした従業員の視点からの主なメリットです。それでは主なポイントについて解説していきます!
表.テレワークを利用する/したいと考える理由(複数回答)

出展:総務省 平成30年版 情報通信白書 テレワークによる働きやすい職場の実現

 

ワークライフバランスの向上

テレワークにより、従業員は仕事と私生活のバランスを取りやすくなります。通勤時間が削減されることにより、個人の趣味や家族との時間など、プライベートな活動により多くの時間を費やすことが可能になります。この結果、仕事への集中力も高まり、全体的な生活の質が向上します。厚生労働省の報告によれば、テレワークは従業員のワークライフバランスの充実に寄与しています。

  • 時間の柔軟性:テレワークでは通勤時間が削減され、従業員は自分の時間をより柔軟に管理できます。朝早くから遅くまで働く必要がないため、仕事と家庭や趣味の両立がしやすくなります。これにより、家族や趣味に時間を割り当て、ワークライフバランスを実現します。
  • ストレスの軽減:通勤ストレスやラッシュアワーの混雑から解放されるため、仕事に対するストレスが軽減します。心地よい環境で作業できるため、メンタルヘルスの向上にも寄与します。
  • 自己ケアの時間:テレワークは従業員にとって自己ケアの時間を確保する機会を提供します。運動や健康的な食事の時間を作ることができ、健康維持に寄与します。
  • 家族との時間:自宅で仕事をすることで、家族との時間が増えます。昼食や休憩時間に家族とコミュニケーションを取ることができ、家庭生活との調和が図れます。

健康面のメリット

テレワークは従業員の健康面にもメリットをもたらします。特に、通勤時のストレスの軽減や、自宅での快適な作業環境により、心身の健康を維持しやすくなります。通勤時の混雑や交通トラブルから解放されることで、従業員はストレスフルな状況を避けることができます。自宅での勤務により、健康的な食事をとる時間や運動する時間が増えることも期待されます。厚生労働省のデータには、テレワークが従業員の健康管理に寄与していることが示されています。

  • 自宅での快適な環境: 自宅での作業環境は、従業員の快適さを考慮したものです。快適な椅子やデスク、良好な照明条件などが、体の健康に貢献します。
  • 通勤ストレスの軽減: 通勤時のストレスや混雑から解放されることで、心身のストレスが軽減します。ストレスの軽減は免疫力を高め、健康をサポートします。
  • 運動の機会: 通勤時間が削減されることで、従業員は運動する時間を増やすことができます。ウォーキングやジョギングなど、運動習慣の確立に貢献します。
  • 健康的な食事: 自宅での勤務により、健康的な食事をとる時間が確保できます。外食の機会が減少し、栄養バランスの取れた食事が容易になります。

時間の有効活用

テレワークにより、従業員は時間をより有効に活用できます。通勤に費やされていた時間が作業時間や自己啓発の時間として利用できるため、仕事の効率が向上します。さらに、フレキシブルな働き方により、個人の生活リズムに合わせた業務が可能になります。時間の有効活用は、従業員の生産性向上につながります。通勤時間を削減することで、朝の仕事への集中度が高まり、業務の効率が向上します。

  • 通勤時間の削減: 通勤にかかる時間がゼロまたは短縮されるため、通勤時間を有効に活用できます。朝の準備や通勤の手間を省略し、時間を節約できます。
  • 自己啓発の時間: 通勤時間や移動時間が減少することで、自己啓発の時間を確保できます。書籍の読書、オンラインコースの受講、新しいスキルの習得などが可能です。
  • フレキシブルなスケジュール: テレワークはフレキシブルな働き方を可能にします。従業員は自分の生活リズムに合わせて作業スケジュールを調整し、生産性を向上させることができます。
  • 家事や買い物の効率化: 自宅で仕事をすることで、家事や買い物を効率的に行う時間が確保できます。これにより、家庭との調和が図れます。

 

テレワークのデメリット

コミュニケーションの困難

テレワークの導入には多くの利点がありますが、同時にデメリットも存在します。その中で最も顕著なデメリットの1つは、コミュニケーションの困難さです。オフィスでの直接の対面コミュニケーションが減少するため、情報共有やチーム協力が難しくなることがあります。特にプロジェクトの進行や意思決定において、対面コミュニケーションが重要な場面が多いです。

孤独感とストレス

テレワークは孤独感やストレスを引き起こす可能性があります。オフィスでの人間関係や社交的な交流が減少するため、従業員は孤立感を感じることがあります。また、仕事とプライベートの境界が曖昧になり、ストレスが蓄積することがあります。企業は、従業員の心理的な健康をサポートするためのプログラムやリソースを提供することが大切です。

 

効果的なテレワークを実現するために最適なソリューション

これら問題に対処するために、コミュニケーションロボットの活用という選択肢があります。


コミュニケーションロボットは、「オンラインミーティングを開くほどではないが、チャットツールだけでは伝えきれない」時に役立ちます。対面コミュニケーションのメリットでは当たり前だったちょっとした質問や雑談。出社していないメンバーがコミュニケーションロボットに常時ログインして、出社メンバーとちょっとした雑談や質問をすることで、出社時と同じようなコミュニケーション効果が期待できます。

例えば、OriHimeはオリィ研究所が提供するテレワークロボットですOriHimeを使えば、自宅に居ながらオフィスでのリアル会議参加やちょっとした会話をすることが可能で、実際にテレワーク用ロボットとして活用が進められています。

国立研究開発法人 国立環境研究所でのOriHime導入事例はこちらから!

 

まとめ

テレワークには多くのメリットがあります。企業にとっては生産性向上オフィス維持費の削減採用範囲の拡大などが挙げられます。従業員にとってはワークライフバランスの向上、健康面でのメリット、時間の有効活用、仕事への集中力向上が期待されます。

しかし、テレワークにはコミュニケーションの困難さ、セキュリティの問題、作業効率の低下、孤独感とストレスといったデメリットも存在します。これらの課題に対処するために、様々な工夫をする必要がありますが、その中の一つとして、コミュニケーションロボットの活用があります。

OriHimeは「オンラインミーティングを開くほどではないが、チャットツールだけでは伝えきれない」コミュニケーションの時など非常に効果的です。
こういったコミュニケーションロボットを活用することで、より自由な働き方の実現を目指してみてはどうでしょうか?

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テレワークツールとしてOriHimeも是非ご検討してみてください!

 

 

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